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有効活用

建物のボリューム計算

法規制を踏まえて検討することが第一

建物を建てる場合、法的規制があります。代表的なものが都市計画法、建築基準法。ほかにも地方公共団体の条例などがあります。
土地の有効活用を図るのに、敷地をフルに生かして建物を建てる場合、最大限どのくらいの規模・内容の建物が建つかを検討することを「ボリューム・スタディ」といいます。少しでも有利に、有効的に土地を活用するために行うボリューム計算は土地活用のポイントです。建物のボリュームを算出する基準となるのは、主に次の項目があります。

  1. 用途地域(都市計画法による12地域)
  2. 道路による制限
  3. 建ぺい率、容積率
  4. 高さ制限、斜線による制限
  5. 防火、準防火地域等の制限

土地利用に際しての主な法的規則

土地利用に際しての主な法的規則

事業プランの概算と規模のヒントに

建物ボリュームの簡単な算出方法を挙げてみます。まず、建築基準法上の道路に面していないところには建物は建てられません。原則として4m幅の道路に接している必要があります。4m未満の場合は、道路の中心から2m後退した線が境界線となります。(図参照)
このほかに用途地域をはじめ、斜線制限や建ぺい率や容積率があります。建ぺい率、容積率は用途地域および建物の構造などによっても異なりますので、事前のチェックを十分に行い、事業プランの精度を高めていきます。
なお、条例などの法令は都市(地域)や立地によって内容が異なるため注意が必要です。

この記事の重要語句

ボリューム計算
日陰制限
道路制限
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