建築基準法では「建築物」という言葉を次のように定義している（建築基準法第2条第1号）。

これによれば建築物とは、およそ次のようなものである。
1．屋根と柱または壁を有するもの
2．上記に付属する門や塀
3．以上のものに設けられる建築設備

上記1．は、「屋根＋柱」「屋根＋壁」「屋根＋壁＋柱」のどれでも建築物になるという意味である。
なお、地下街に設ける店舗、高架下に設ける店舗も「建築物」に含まれる。

建物の構造をかたちづくる部材の集まり（構造体）の総称。基礎、柱、梁、壁面、床などで構成され、建物に加わる力を支える役割を担っている。

躯体は、構造体の主要材料に応じて、木造、ブロック造、鉄筋コンクリート造（RC造）、鉄骨造（S造）、鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）などに区分される。

構築物の骨組みのこと。建物などの構造・強度を形成する部材で、構造躯体ともいわれる。英語のskeleton。

建物を、スケルトンと内装や設備（これをインフィルinfillという）とを分離できるように設計・施工すれば、改築することなく間仕切りや設備を自由に変更できる。このような工法によって建築された住宅を「スケルトン・インフィル住宅」という。

建物の構造強化、機能向上などを図るための改修をいう。リフォームの種類には、耐震化、バリアフリー化、省エネルギー化、耐久性向上化などのための工事がある。

リフォームへのニーズは、既存建物の有効活用、既存住宅流通の活性化、良質な住宅ストックの形成などの要請によって、今後高まっていくと考えられている。また、これを促進するためのリフォーム減税が措置されている。

一方で、リフォームは、その目的や内容が多様で幅広いこと、リフォーム前の建物の状態がさまざまであることなどの特徴がある。そのため、リフォームのための技術・技能や費用を標準化するのが難しい。また、リフォームによって高まるであろう不動産価値を評価する手法は十分に確立されているとは言い難く、リフォームを不動産価格に反映するしくみも十分ではない。リフォームに対するニーズに応えるためには、これらの課題に取り組まなければならない。

建物の地震に対する安全度を上げるために講じる対策。

一般的な方法として、i）壁や鉄骨（ブレース）の増設、基礎の補強などによって振動力に耐える性能を向上する方法（耐力の増強）、ii）柱に金網や鉄板を巻いたりして粘り強さ（靱性）を向上する方法（靱性の向上）がある。また、耐力の補強とは異なる方法として、iii）基礎と建物の間に積層ゴムなどを設置して建物に伝わる地震の揺れを軽減する方法（免震補強）、iv）錘やダンパなどを設置して地震による揺れを軽減する方法（制震補強）がある。さらには、地盤が脆弱な場合には、地盤の改良を行なうときもある。

耐震補強の方法を選択するときには、地盤の状態、建物の構造、現在の耐震性能と目指す性能、費用・工期などを十分に検討する必要がある。