建築物の気密性を表す指標。建築物内の隙間の面積の合計（平方センチメートル）を建築物の延床面積（平方メートル）で除したもので、「相当隙間面積」という。
隙間の面積は、特殊な機械を用いて、建築物の内外の気圧に差を生じさせ、そのときに計測された風量を基に求める。
1999（平成11）年の「次世代住宅省エネルギー基準」の採用により、「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）」に基づく「住宅に係る省エネルギーの使用の合理化に関する建築主及び特定建築物の所有者の判断基準」（以下、「基準」「指針」はいずれも建設省（当時）・国土交通省・経済産業省等関係省庁告示等）において、地域の区分に応じ、北海道等寒冷地においてはC値2.0（平方センチメートル/平方メートル）、東京等それ以外の地域では5.0（平方センチメートル/平方メートル）が定められ、それに適合するための施工方法等については、「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する設計、施工及び維持管理の指針」に詳細に定められた。また、2000（平成12）年に住宅性能表示制度が開始されたことに伴って制定された「日本住宅性能表示基準」に基づく「評価方法基準」にも、同様に寒冷地においてC値2.0（平方センチメートル/平方メートル）等が「等級4」に相当するものとして採用された。
しかし、その後の施工技術等の向上、建材・工法等の変化に加え、評価の蓄積から多様な方法による気密性の確保が可能であることが明らかになってきたことなどから、気密性についての定量的基準を除外することとなり、09（平成21）年の上記告示改正において、C値が削除された。さらに、15（平成27）年の「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」の制定および21（令和3）年の同法改正を経て、25年4月以降、断熱性能の表示の基準として、UA値（外皮平均熱貫流率）およびηAC値（冷房期の平均日射熱取得率）が採用されることとなり、現在は、基準値としてのC値は示されていない。
ただし、住宅の気密性については依然として、重視する立場があり、「HEAT20」においても、（一社）環境共生まちづくり協会が国土交通省住宅局の編集協力を得て作成した「省エネ性能に優れた断熱性の高い住宅の設計ガイド」には、「断熱と気密はセットで考えることが必要」との認識が示され、C値の水準や測定方法についての記述がある。